電通がまとめた「2024年日本の広告費」によると、日本の総広告費は3年連続で過去最高を更新する7兆6730億円（前年比104.9%）となった。インターネット広告費は前年比109.6％となった一方で、DM(ダイレクト・メール)が前年比92.3%、折込が同94.8%、フリーペーパーが同96.5％と商業印刷系広告費は軒並み減少した。
日本の広告市場は、好調な企業収益や消費意欲の活発化、世界的なイベント、インバウンド需要に支えられ、インターネット広告費、マスコミ四媒体広告費、プロモーションメディア広告費の３つすべてのカテゴリーで成長した。とりわけインターネット広告費は前年比3187億円増の３兆6517億円となり、構成比は47.6％と5割にせまった。
一方で商業印刷系メディアが振るわない。DMは同調査では「ダイレクト・メールに費やされた郵送料・配達料」を指すが、10月に郵送代が大幅に値上がりしたのにも関わらず前年比92.3%の2863億円となった。同調査に含まれないDM制作関連市場は1119億円（前年比100.4%）となったことから、1部あたりのDM制作コストがあがり、DMはより少数に、より精緻にターゲットが絞られていることが推測される。
折込は2014年比で49.6％の2442億円となり、構成比は3.2％に落ち込んでいる。新聞広告費も前年比97.3％の3417億円と構成比は4.5％だ。
雑誌広告は前年比101.4%の1179億円となった。出版社などによるタイアップコンテンツのSNS上での二次展開や、広告主へのオリジナル企画コンテンツ提供などが奏功した。POPも前年比101.5％の1483億円と健闘している。
